ピアノ調律師は、複雑で繊細な機構をもつピアノの調律・保守を専門に行う技術者です。
ピアノ調律師 としての実力を認定する制度や国家試験はありません。従って、資格や免許がなくても調律師になることは可能です。たいていの場合、ピアノメーカーなどに付属する養成機関や、専門学校、音楽大学の調律科などに入所または入学するという方法がとられています。
●民間資格
●応募資格など
このような養成機関に入学するには、大体、高卒以上の学力と音楽が好きで音に対する感覚が優れていること、指が1オクターブの鍵盤に楽に届くこと、健康で情緒が安定している ことなどが必要とされています。また、18歳から25歳まで という年齢制限を設けているところもあります。 試験科目 は国語、英語、数字、一般教養、作文、音感テスト、適性検査、人物テスト、健康診断などとなっています。
調律師に必要とされる基礎技術 の習得や聴覚は、手先の鋭敏性が重要なポイントとなるため、年齢的には、感覚や感性がさらに伸びる可能性が残されている25歳ぐらいまでが限度といえます。
養成機関で勉強する方法の他に、中小規模のピアノメーカーか、比較的大きな修理・メンテナンス部門 を持つ販売代理店(会社)などで、5〜6年間 みっちりと修業し、体系的に修理・保守技術、調律技術を体得するという道もあります。この場合は、修業中に実際に実力のある先輩調律師のアシスタントとして、ピアニストやピアノ教師、ピアノ使用者との人間的交流を深めながら、調律師の仕事を見つめ、接客の方法や礼儀、アドバイスのし方などを身をもって学びます。
(株)日本ピアノ調律師協会の会員審査に合格するとより一層の信頼を得られ、さらなる活躍が約束されます。
応募資格は
1)ピアノ技術者としての実務経験が3年以上であること。
2)協会員の推薦があること。
で、所定の申込書での申し込みが必要です。
審査内容 は、調律・アップライトピアノ整調・グランドピアノ整調・修理・学科及び面接の六項目です。審査は年2回行われています。
お問合せ:(社)日本ピアノ調律師協会
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